サステナビリティ - 健康経営 のページです。
明電グループの企業理念「より豊かな未来をひらく」の実現のためには、従業員が心身ともに健康な状態を維持し、生き生きとやりがいを持って働くことが重要です。
「健康はなにものにも代え難い財産」という想いを全員で共有し、自発的な健康活動に対する支援など、一人ひとりの健康を組織で支える取組みを推進しています。
これらを通じて、明電グループが継続的に健康経営のトップランナーであることに努めています。
明電グループの企業理念「より豊かな未来をひらく」の実現のためには、従業員が心身ともに健康な状態を維持し、生き生きとやりがいを持って働くことが重要です。
『健康は、なにものにも代え難い財産』という想いを全員で共有し、従業員の自発的な健康活動に対する積極的な支援など、一人ひとりの健康を組織で支える活動を推進していきます。これらを通じて従業員、そしてその家族が生き生きと健康に過ごすことのできる会社の実現に努めます。
以上を健康経営の「５本柱」として、『健康で豊かな社会生活を送ることができる会社づくり』に取り組むことを宣言します。
経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人認定制度」にエントリーし、「健康経営優良法人2023～ホワイト500～」に認定されました。「健康経営優良法人2023～ホワイト500～」への認定は、3年連続3度目となりました。
明電舎が取り組むべき健康活動を5つ設定し、「スマートチャレンジ明電５」と銘打ち、取組みを継続してきました。
オンラインで受診可能な卒煙プログラムの提供を継続的に行い、参加者数は35名（前年比-21名）と減少しましたが、77%(27名)が卒煙に成功しました。各事業所の卒煙担当者による会議を開催し禁煙状況・卒煙プログラムの推進状況等や健保・組合からの情報を共有し、周知・啓発活動を推進しました。就業時間禁煙、構内全面禁煙について検討・協議を重ね、各事業所において2022年4月より就業時間内禁煙としました。
39才以下の若年層における、将来の肥満予備軍に対し、ICTを利用した健康指導プログラムの提供を継続的に行いました。若年層の興味やニーズに合わせて、活動量計を使った運動習慣の改善に重きを置いたサービス、食生活の改善に重きをおいたサービスの2種類を選択できる仕組みを提供しました。これにより、117名（前年比-41名）が参加し、プログラム完了率は58.1％（前年比-25.9％）となりました。
40才以上を対象に「達成する幸せを感じる保健指導の実現」をスローガンとして、ICTを利用した健康指導プログラムを実施しました。また、新たに体内時計を整えることを目的とした生活リズム改善のプログラムを導入しました。参加者には、運動指導や食生活、生活リズム改善のプログラムの中から希望に合わせたプログラムを提供しました。
女性のがん検診受診促進を目的に、婦人科がん検診（子宮頸がん検診、乳がん検診）の自己負担金の全額補助を実施しています。会社が行う健康診断で、婦人科がんの検診が受けらるれようにし、制度の充実を図りました。会社、健保、組合それぞれが、がんの早期発見に対する周知や情報発信を行うなど、啓発活動を積極的に展開しました。
「心の健康づくり計画」に則り、健康リスクが高い職場へのヒアリングや、高ストレス者への医師面接勧奨などを行いました。また、ストレスチェックの結果を有効に活用するために、従業員全員に対し改めてストレスチェック結果の見方について啓蒙活動を行いました。併せてセルフケアを目的としてメンタルヘルス・マネジメント®検定を取得するための情報提供と、テキストの貸し出しを行い、2022年度は8名の方が検定取得にチャレンジしています。
従業員のヘルスリテラシーの向上を目的に、健康保険組合と共催で健康セミナーを開催しています。
セミナーはオンライン形式で実施し、従業員が参加しやすいように、就業時間内に行っています。
2022年度は、上期に健康経営の重要なキーワードとなる「ウェルビーイング経営」について、下期は従業員の関心度の高い「お酒との付き合い方」をテーマに取り上げました。
また、女性の健康セミナーとして「女性のためのがんの基礎知識」を開催、男性従業員も参加可能とし、参加後のアンケートでは「女性のがんについて知る機会がなかったので良い機会となった、家族にも健診をすすめたい」などの感想がありました。
2023年度は「健康経営優良法人2023～ホワイト500～」に認定されましたが、今後も継続認定を目指し、健康経営に対する要求の変化を見据えながら、タイムリーな施策の実施に努めます。
喫緊の対応が必要な健康課題は、メンタルヘルス対策、喫煙対策、若年層を含む生活習慣病対策、がん対策という認識のもと、健康経営の「5本柱」のうち、
を重点的に取り組む活動とします。
「スマートチャレンジ明電５」における前年度の成果と反省点を踏まえ、今後も取組みを展開していきます。
人々の幸せと持続可能な社会の発展に貢献するサスティナビリティ・パートナーとしての役割を果たすために、「健康はなにものにも代え難い財産」という想いのもと、従業員のウェルビーイングの向上に努めます。
健康経営方針のもと、インフルエンザに罹患（りかん）した場合は、本人または代理者が速やかに「インフルエンザ届出システム」を介し会社に報告、会社は感染した従業員を一定期間自宅待機とし、関係部署に注意喚起を行うなど、感染拡大を防ぐための措置を講じています。
また、海外赴任者に対しては、渡航前に産業医より海外の生活・医療・安全などについて説明するほか、世界的な健康課題であるマラリアや結核、HIV感染症/AIDSなどを含む感染症の教育、赴任国にあわせた予防接種の推奨などを実施し、健康維持に努めています。
