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Social 社会

人財育成

人財育成

社会人財育成

方針
人財育成方針

企業を支える基盤は「人財」であると位置づけ、従業員一人ひとりの成長と能力発揮を支援します。

  1. 1.事業戦略を実行・推進するため、必要となる人財や能力を明確にし、計画的に育成します。
  2. 2.従業員一人ひとりが自律的・多面的に学べるような機会を提供します。
  3. 3.従業員の新たなチャレンジを支援できるような環境を創ります。

計画・目標

 従業員として、社会人として、プロフェッショナルとして、従業員の様々な側面から成長を促すため多くの研修制度を実施しています。
 「中期経営計画2020」では、経営環境が不透明さを増す中、企業競争力を強化するために柔軟な発想や大胆な行動力を発揮し、課題解決につながる価値を創造できる人財育成に注力しています。
 また、グローバル経営を展開する中、海外企業との技術連携等が進み、異なる価値観や能力を持つ人たちと協働する機会がこれまで以上に増えています。ナショナルスタッフ(海外現地法人従業員)日本留学制度、海外トレーニー制度や海外派遣制度等により、多様な人財との交流する機会を通じて成長を促しています。

広報・IR部 広報課

研修体系

体制
研修体系

体制

階層別カリキュラム

年齢や資格ごとに求められる役割、能力、スキルを理解し、スムーズな成長と実践につなげる研修。

選抜型プログラム

マネジメント力の強化を目的に、経営上の課題解決に向けた考え方、スキル、実践力を磨く研修。

選択型プログラム

従業員が自ら立てたキャリア目標に対し、必要な知識やスキルを学ぶ研修。

技術系プログラム

従業員の技術レベルに応じて、製品知識を学ぶ研修。

自己啓発・資格取得

所定の通信教育を終了した場合、受講料の6割、優秀修了では全額補助。

所定の公的資格については、資格取得時に資格取得報奨金を支給。

広報・IR部 広報課

事業戦略を実行・推進できる人財の育成

取組み
事業戦略を実行・推進できる人財の育成

技術教育の充実

 2018年度に技術教育の強化を目的として、若手社員を対象とした「明電若手塾」を開設しました。従来の技術教育は技術系従業員を対象に実施していましたが、「明電若手塾」では技術系・事務系問わず、入社3年目までの全従業員を対象とし、明電舎の技術や製品を理解するために欠かせない電気に関する基礎知識を学ぶ機会としています。
 2019年度には「明電若手塾」に「ICT基礎コース」を新設し、若手からソフトウェアの基礎・概念・情報リテラシーを身につけることにより、デジタル活用による業務改革の推進を活性化させ、ビジネスを提案できる人財の育成に取り組んでいます。

<技術教育体系図>

技術・技能の習得と伝承

 技術員の早期育成や技術・技能の伝承を目的として、2020年10月、沼津事業所に技術研修センターを開設する予定です。
 技術研修センターでは、ベテラン社員を中心とした講師陣による技術・技能教育、また、VR(仮想現実)・拡張現実(AR)を利用した設備による体験型の教育コンテンツ等を充実させ、技術員の計画的な育成とレベル向上を図ります。本施設は、お客様や地域の皆様にも公開する予定です。

技術研修センターイメージ(2020年10月開設予定)

技術研修センターイメージ(2020年10月開設予定)

VRを用いた安全体感の様子

VRを用いた安全体感の様子

広報・IR部 広報課

次世代を担うグループ人財の育成

次世代を担うグループ人財の育成

経営人財の計画的な育成

 2019年度より、次世代を担う人財の計画的・戦略的な育成を目的とした新たな人財育成プログラム「キャリア・デベロップメント・マネジメント制度」を展開しています。
 若手・中堅層から選抜・公募し、ビジネススクール(社会人大学院)への派遣や事業部・工場・部門を越えた他部門人財交流、海外現地法人や国内関係会社との人事交流、グループ外・行政機関への出向を通じた異文化交流などを実施することで、自分の専門分野や業務の枠を越えた、広い視野と高い視座を持って考え、行動できる人財の育成を目指しています。
 また、次期経営人財の育成を目的とした選抜研修に若手社員のプログラムを新設し、若手社員のうちから計画的に経営人財の育成に取り組んでいます。
 更には、次期経営層を対象とした「イノベーション人財育成プログラム」の導入や各種人財育成施策において異分野を経験させることにより、様々な知識を吸収し経験の幅を広げることで発想力を高め、イノベーションマインドも醸成しています。

<経営人材の計画的育成>

<経営人材の計画的育成>

ナショナルスタッフの育成

 明電グループでは、2018年度から海外現地法人幹部候補人財の育成のため、ナショナルスタッフ(海外現地法人従業員)日本留学制度を実施しています。明電グループ幹部としての心構えやトップマネジメントに必要な知識の向上を目的として、明電舎経営層との交流、国内拠点や製品納入現場の見学や各職場での実務研修などを行っています。これら、グループ間の人財交流及び人脈構築を通じて明電グループの一体感を醸成します。

ThinkPark Tower

 

ThinkPark Forest

 

ThinkPark Forest

 

広報・IR部 広報課

若手社員のキャリア形成とつながり力の強化

若手社員のキャリア形成とつながり力の強化

キャリア形成意識の向上

 若手社員の計画的育成を目的に「ローテーション制度」を実施しています。ローテーションモデルに基づき、本人と職場と人事部門がキャリアプランを共有し、定期的な面談等を通して、ローテーションを実施します。様々な業務を経験することで、若手社員の早期育成とキャリア形成意識の向上を図ります。

MFCメンター制度の活性化

 若手社員のつながり力の強化と人財育成風土の醸成を目的に、2016年度から「MFCメンター制度」を導入しています。「MFC」とは、「MEIDN FAMILY CHAIN」の略で、社内のつながりが一つの家族のように支え合い、連鎖することをイメージしています。当社では「メンター」を「シニア」、「メンティー」を「ジュニア」と呼び、更にペアが複数合わさり「ファミリー」というグループを形成し、部署や部門を越えたつながりを持てるようにしています。
 主な活動は「ファミリー」ごとに懇親会などを開催したり、全社的な活動を若手自ら企画・実行する「推進委員会」が発足したりと、活性化しています。

<MFCファミリー構成>

<MFCファミリー構成>

実績データ
データ

各研修の受講者数
研修名 2017年度 2018年度 2019年度
階層別プログラム 595名 643名 630名
選抜型プログラム 67名 72名 147名
選択型プログラム 114名 85名 57名
技術教育 690名 691名 1,103名
その他 2,275名 1,983名 1,774名
合計 3,741名 3,474名 3,711名
人財育成に関するデータ
項目 2017年度 2018年度 2019年度
教育・研修費用の総額※1 98,598千円 97,877千円 95,375千円
教育・研修時間※2 46,064時間 46,183時間 52,550時間

※1 研修担当者の人件費や研修施設の管理運営費等は除く。

※2 研修日数×所定労働時間×受講人数(OJT、通信教育は除く)

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