社会人財育成

方針
人財育成方針

企業を支える基盤は「人財」であると位置づけ、従業員一人ひとりの成長と能力発揮を支援します。

1. 1．事業戦略を実行・推進するため、必要となる人財や能力を明確にし、計画的に育成します。
2. 2．従業員一人ひとりが自律的・多面的に学べるような機会を提供します。
3. 3．従業員の新たなチャレンジを支援できるような環境を創ります。

　従業員として、社会人として、プロフェッショナルとして、従業員の様々な側面から成長を促すため多くの研修制度を実施しています。
　「中期経営計画２０２０」では、経営環境が不透明さを増す中、企業競争力を強化するために柔軟な発想や大胆な行動力を発揮し、課題解決につながる価値を創造できる人財育成に注力しています。
　また、グローバル経営を展開する中、海外企業との技術連携等が進み、異なる価値観や能力を持つ人たちと協働する機会がこれまで以上に増えています。ナショナルスタッフ（海外現地法人従業員）日本留学制度、海外トレーニー制度や海外派遣制度等により、多様な人財との交流する機会を通じて成長を促しています。

体制
研修体系

階層別カリキュラム

年齢や資格ごとに求められる役割、能力、スキルを理解し、スムーズな成長と実践につなげる研修。

選抜型プログラム

マネジメント力の強化を目的に、経営上の課題解決に向けた考え方、スキル、実践力を磨く研修。

選択型プログラム

従業員が自ら立てたキャリア目標に対し、必要な知識やスキルを学ぶ研修。

技術系プログラム

従業員の技術レベルに応じて、製品知識を学ぶ研修。

自己啓発・資格取得

所定の通信教育を終了した場合、受講料の6割、優秀修了では全額補助。

所定の公的資格については、資格取得時に資格取得報奨金を支給。

取組み
事業戦略を実行・推進できる人財の育成

技術教育の充実

　2018年度に技術教育の強化を目的として、若手社員を対象とした「明電若手塾」を開設しました。従来の技術教育は技術系従業員を対象に実施していましたが、「明電若手塾」では技術系・事務系問わず、入社3年目までの全従業員を対象とし、明電舎の技術や製品を理解するために欠かせない電気に関する基礎知識を学ぶ機会としています。
　2019年度には「明電若手塾」に「ICT基礎コース」を新設し、若手からソフトウェアの基礎・概念・情報リテラシーを身につけることにより、デジタル活用による業務改革の推進を活性化させ、ビジネスを提案できる人財の育成に取り組んでいます。

技術・技能の習得と伝承

　技術員の早期育成や技術・技能の伝承を目的として、2020年10月、沼津事業所に技術研修センターを開設する予定です。
　技術研修センターでは、ベテラン社員を中心とした講師陣による技術・技能教育、また、VR（仮想現実）・拡張現実（AR）を利用した設備による体験型の教育コンテンツ等を充実させ、技術員の計画的な育成とレベル向上を図ります。本施設は、お客様や地域の皆様にも公開する予定です。

技術研修センターイメージ（2020年10月開設予定）

VRを用いた安全体感の様子