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Social 社会

人財育成

人財育成

社会人財育成

方針
人財育成方針

企業の発展、成長を支える基盤は人財であると位置づけ、従業員一人ひとりの成長と能力発揮を支援しています。

  1. 1.企業理念・行動精神に沿い、教育・研修を通して従業員ひとり一人のレベルの向上(能力開発)と組織のパフォーマンスの向上(成果向上)を支援・働きかけお客様への提供価値を高めます。
  2. 2.選抜、選択型、技術・語学研修などの充実を進め、総花的手法から、ターゲットを明確にした教育体系としています。

計画・目標

 従業員として、社会人として、プロフェッショナルとして、従業員の様々な側面から成長を促すため多くの研修制度を実施しています。「中期経営計画2020」では経営環境が不透明さを増す中で、企業競争力を強化するために柔軟な発想や大胆な行動力を発揮し、課題解決につながる価値を創造できる人財育成に注力しています。
 また、グローバル経営の加速的展開では、海外企業との技術連携等が進み、異なる価値観や能力を持つ人たちと協働する機会がこれまで以上に増えてきています。
 外国人国内留学制度、海外トレーニー制度、海外派遣制度等で多様な人財との交流する機会を通じての取り組みを強化しています。

広報・IR部 広報課, 株式会社ディ・エフ・エフ

研修体系

体制
研修体系

体制

階層別カリキュラム

年齢や資格ごとに求められる役割、能力、スキルを理解し、スムーズな成長と実践につなげる研修。

選抜型プログラム

マネジメント力の強化を目的に経営上の課題解決に向けた、スキルや考え方、実践力を磨く研修。

選択型プログラム

従業員が自ら立てたキャリア目標に対し必要な知識・スキルを学ぶ研修。

技術系プログラム

従業員の技術レベルに応じて、製品知識について学ぶ研修。

自己啓発・資格取得

所定の通信教育を終了した場合、受講料の6割、優秀修了では全額補助。

所定の公的資格については、資格取得時に資格取得報奨金を支給。

広報・IR部 広報課, 株式会社ディ・エフ・エフ

事業戦略を実行・推進できる人財の育成

取組み
事業戦略を実行・推進できる人財の育成

多様な研修制度の充実

 2018年度は技術教育の強化を目的に、若手社員を対象とした「明電若手塾」を新設しました。従来の技術教育は技術系従業員を対象に実施していましたが、「明電若手塾」では技術系・事務系問わず、入社3年目までの全従業員を対象とし、明電舎の技術や製品を理解するために欠かせない電気に関する基礎知識を学ぶ機会としています。
 また、2019年度は新たに次世代を担う人財の計画的・戦略的な育成を目的とした「キャリア・デベロップメント制度」を展開しています。若手・中堅層のビジネススクール(社会人大学院)派遣や他部門人財交流などを実施し、専門分野や業務の枠を超えた広い視野と高い視座を持って考え、行動できる人財の育成を目指しています。

<技術教育体系図>

<技術教育体系図>
広報・IR部 広報課, 株式会社ディ・エフ・エフ

社内つながり力の強化および人財育成風土の醸成

社内つながり力の強化および人財育成風土の醸成

MFCメンター制度の活性化

 若手社員のつながり力の強化と人財育成風土の醸成を目的に、2016年度から「MFCメンター制度」を導入しています。制度名にある「MFC」とは、「MEIDN FAMILY CHAIN」の略で、社内のつながりが一つの家族のように支え合い、連鎖することをイメージしています。当社では「メンター」を「シニア」、「メンティー」を「ジュニア」と呼び、更にペアが複数合わさり「ファミリー」というグループを形成し、部署や部門を越えたつながりを持てるようにしています。活動は「ファミリー」ごとに懇親会などを開催したり、全社的な活動を若手自ら企画・実行する「推進委員会」が発足したりと、更に活性化しています。

<MFCファミリー構成>

<MFCファミリー構成>
広報・IR部 広報課, 株式会社ディ・エフ・エフ

次世代を担うグループ人財の育成

次世代を担うグループ人財の育成

ナショナルスタッフの育成

 明電グループでは、2018年度から海外現地法人の幹部候補人財育成のため、ナショナルスタッフ(海外現地法人従業員)日本留学制度を実施しています。明電グループ幹部としての心構えやトップマネジメントに必要な知識の向上を目的として、明電舎経営層との交流や、国内拠点や製品納入現場の見学、各職場での実務研修などを行っています。

ナショナルスタッフの育成

 

ナショナルスタッフの育成

 

キャリア・デベロップメント・マネジメント制度の新設

 明電舎では、2019年度より次世代を担う人財の計画的・戦略的な育成を目的とした新たな人財育成プログラム「キャリア・デベロップメント・マネジメント制度」を展開しています。若手・中堅層から選抜・公募し、ビジネススクール(社会人大学院)への派遣や事業部・工場・部門を越えた他部門人財交流、海外現地法人や国内関係会社との人事交流、グループ外・行政機関への出向を通じた異文化交流などを実施することで、自分の専門分野や業務の枠を越えた、広い視野と高い視座を持って考え、行動できる人財の育成を目指しています。

実績データ
データ

各研修の受講者数
研修名 2016年度 2017年度 2018年度
階層別研修 570名 468名 587名
技術研修 416名 574名 623名
選抜研修 68名 64名 67名
選択研修 177名 112名 85名
通信教育 1,022名 1,187名 1,063名
語学研修 670名 739名 695名
その他 618名 525名 347名
合計 3,541名 3,669名 3,467名
各研修の受講者数
項目 2016年度 2017年度 2018年度
教育・研修費用の総額 84,108千円 92,473千円 97,591千円
教育・研修時間※2 44,879時間 46,064時間 46,183時間

※1 研修担当者の人件費や研修施設の管理運営費等は除く。

※2 研修日数×所定労働時間×受講人数(OJT、通信教育は除く)

広報・IR部 広報課, 株式会社ディ・エフ・エフ