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GRI Standards Content Index

GRIスタンダード対照表

GRIスタンダード対照表

GRIスタンダード対照表

一般標準開示項目2016

開示事項 掲載箇所
GRI102:一般開示項目2016
組織のプロフィール
102-1 組織の名称 会社概要
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 製品・サービス
102-3 本社の所在地 会社概要
102-4 事業所の所在地 会社概要
102-5 所有形態および法人格 会社概要
102-6 参入市場 製品・サービス
102-7 組織の規模 会社概要
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 労働慣行>人事データ
102-9 サプライチェーン サプライチェーンマネジメント
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 該当なし
102-11 予防原則または予防的アプローチ リスクマネジメント
102-12 外部イニシアティブ CSRマネジメント>支持をする外部イニシアティブ
102-13 団体の会員資格 CSRマネジメント>団体の会員資格
戦略
102-14 上級意思決定者の声明 トップコミットメント
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 トップコミットメント
中期経営計画
倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動規準・規範 企業理念
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 コンプライアンス
ガバナンス
102-18 ガバナンス構造 コーポレート・ガバナンス
102-19 権限移譲 コーポレート・ガバナンス
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 CSRマネジメント
環境マネジメント
製品責任
労働安全衛生
リスクマネジメント
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 コーポレート・ガバナンス
102-23 最高ガバナンス機関の議長 コーポレートガバナンスに関する報告書
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 コーポレートガバナンスに関する報告書
102-25 利益相反 コーポレートガバナンスに関する報告書
102-26 目的、価値観、戦略の策定における最高ガバナンス機関の役割 環境マネジメント
気候変動
コーポレート・ガバナンス
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 SDGsへのアプローチ
コーポレート・ガバナンス
コーポレートガバナンスに関する報告書
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 環境マネジメント
気候変動
コーポレート・ガバナンス
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント SDGsへのアプローチ
環境マネジメント
気候変動
リスクマネジメント
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 リスクマネジメント
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割
102-33 重大な懸念事項の伝達 コンプライアンス
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数
102-35 報酬方針 コーポレート・ガバナンス
有価証券報告書
102-36 報酬の決定プロセス コーポレート・ガバナンス
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与
102-38 年間報酬総額の比率
102-39 年間報酬総額比率の増加率
ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト 明電グループのCSR>ステークホルダーとの関わり
環境コミュニケーション
102-41 団体交渉協定 労働慣行
102-42 ステークホルダーの特定および選定基準 明電グループのCSR>ステークホルダーとの関わり
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 明電グループのCSR>ステークホルダーとの関わり
コーポレート・ガバナンス>株主・投資家との対話
102-44 提起された重要な項目および懸念 明電グループのCSR>ステークホルダーとの関わり
報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 有価証券報告書
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 編集方針
102-47 マテリアルな項目のリスト 明電グループのCSR>CSR社長方針
102-48 情報の再記述 該当なし
102-49 報告における変更 該当なし
102-50 報告期間 編集方針
102-51 前回発行した報告書の日付 編集方針
102-52 報告サイクル 編集方針
102-53 報告書に関する質問の窓口 編集方針
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告書であることの主張 編集方針
※報告原則に基づいていますが、準拠した内容にはなっていません。
102-55 内容索引 GRIスタンダード対照表
102-56 外部保証 第三者検証

特定標準開示項目2016

開示事項 掲載箇所
マテリアルな項目
GRIスタンダード200シリーズ(経済項目)
経済パフォーマンス
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素 環境マネジメント
103-3 マネジメント手法の評価
201-1 創出、分配した直接的経済価値 会社概要
有価証券報告書
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 環境マネジメント
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 有価証券報告書
201-4 政府から受けた資金援助 該当なし
地域経済での存在感
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 コミュニティ
103-2 マネジメント手法とその要素 コミュニティ
103-3 マネジメント手法の評価
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
間接的な経済的インパクト
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 コミュニティ
103-2 マネジメント手法とその要素 コミュニティ
103-3 マネジメント手法の評価
203-1 インフラ投資および支援サービス コミュニティ
203-2 著しい間接的な経済インパクト コミュニティ
調達慣行
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 サプライチェーンマネジメント
103-2 マネジメント手法とその要素 サプライチェーンマネジメント
コンプライアンス
103-3 マネジメント手法の評価 戦略的環境経営の推進
204-1 地元サプライヤーへの支出の比率
腐敗防止
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素 企業行動規準
コンプライアンス
103-3 マネジメント手法の評価
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 コンプライアンス
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 該当なし
反競争的行為
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素 企業行動規準
コンプライアンス
103-3 マネジメント手法の評価
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 該当なし
GRIスタンダード300シリーズ(環境項目)
原材料
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
301-1 使用原材料の重量または体積
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材
エネルギー
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 戦略的環境経営の推進
気候変動
103-2 マネジメント手法とその要素 戦略的環境経営の推進
環境マネジメント
気候変動
103-3 マネジメント手法の評価 戦略的環境経営の推進
302-1 組織内のエネルギー消費量 気候変動
事業活動に伴う環境負荷の全体像
主要4事業所(国内生産拠点)の環境負荷データ
302-2 組織外のエネルギー消費量
302-3 エネルギー原単位 気候変動
302-4 エネルギー消費量の削減 気候変動
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 製品における取組み【2018年度に登録されたグリーン製品例】
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素 戦略的環境経営の推進
環境マネジメント
103-3 マネジメント手法の評価 戦略的環境経営の推進
水資源
303-1 水源別の取水量 水資源
事業活動に伴う環境負荷の全体像
主要4事業所(国内生産拠点)の環境負荷データ
303-2 取水によって著しい影響を受ける水源
303-3 リサイクル・リユースした水
生物多様性
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 戦略的環境経営の推進
生物多様性
103-2 マネジメント手法とその要素 戦略的環境経営の推進
環境マネジメント
生物多様性
103-3 マネジメント手法の評価 戦略的環境経営の推進
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト 生物多様性
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト 生物多様性
304-3 生息地の保護・復元 生物多様性
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 生物多様性
大気への排出
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 戦略的環境経営の推進
気候変動
103-2 マネジメント手法とその要素 戦略的環境経営の推進
環境マネジメント
気候変動
103-3 マネジメント手法の評価 戦略的環境経営の推進
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 気候変動
事業活動に伴う環境負荷の全体像
主要4事業所(国内生産拠点)の環境負荷データ
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 気候変動
事業活動に伴う環境負荷の全体像
主要4事業所(国内生産拠点)の環境負荷データ
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ3) 気候変動
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 気候変動
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 気候変動
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 気候変動
305-7 窒素酸化物(NOX)、硫黄硫化物(SOX)、およびその他の重大な大気排出物 汚染防止と資源の有効活用
事業活動に伴う環境負荷の全体像
主要4事業所(国内生産拠点)の環境負荷データ
排水および廃棄物
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 戦略的環境経営の推進
生物多様性
103-2 マネジメント手法とその要素 戦略的環境経営の推進
環境マネジメント
汚染防止と資源の有効活用
103-3 マネジメント手法の評価 戦略的環境経営の推進
306-1 排水の水質および排出先 水資源
事業活動に伴う環境負荷の全体像
主要4事業所(国内生産拠点)の環境負荷データ
306-3 重大な漏出 該当なし
306-4 有害廃棄物の輸送 汚染防止と資源の有効活用
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域
環境コンプライアンス
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 戦略的環境経営の推進
103-2 マネジメント手法とその要素 戦略的環境経営の推進
環境マネジメント
103-3 マネジメント手法の評価 環境マネジメント
307-1 環境法規制の違反
a. 環境法規制の違反により組織が受けた重大な罰金および罰金以外の制裁措置。次の事項に関して
i. 重大な罰金の総額
ii. 罰金以外の制裁措置の総件数
iii. 紛争解決メカニズムに提起された事案
b. 組織による法規制への違反が無い場合は、その旨を簡潔に述べる
該当なし
サプライヤーの環境面のアセスメント
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 サプライチェーンマネジメント
103-2 マネジメント手法とその要素 サプライチェーンマネジメント
103-3 マネジメント手法の評価
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー サプライチェーンマネジメント
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 気候変動
サプライチェーンマネジメント
GRIスタンダード400シリーズ(社会項目)
雇用
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 労働慣行
103-2 マネジメント手法とその要素 労働慣行
103-3 マネジメント手法の評価 労働慣行
401-1 従業員の新規雇用と離職 労働慣行
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 労働慣行
401-3 育児休暇 労働慣行
労使関係
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素 労働慣行
103-3 マネジメント手法の評価
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間
労働安全衛生
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 労働慣行
労働安全衛生
103-2 マネジメント手法とその要素 労働安全衛生
103-3 マネジメント手法の評価 労働安全衛生
403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働代表の参加 労働安全衛生
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数 労働安全衛生
403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者 労働安全衛生
403-4 労働組合との正式協定に含められている安全衛生条項 労働安全衛生
研修と教育
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 労働慣行
103-2 マネジメント手法とその要素 人財育成
103-3 マネジメント手法の評価
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 労働慣行>人事データ
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 労働慣行
人財育成
404-3 業績とキャリア開発についての定期的なレビューを受けている従業員の割合 労働慣行>人事データ
ダイバーシティと機会均等
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 労働慣行
103-2 マネジメント手法とその要素 労働慣行
103-3 マネジメント手法の評価 労働慣行
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 労働慣行
405-2 基本給と報酬総額の男女比 労働慣行>人事データ
非差別
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素 人権
103-3 マネジメント手法の評価
406-1 差別事例と実施した救済措置
結社の自由と団体交渉
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素 人権
103-3 マネジメント手法の評価
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー
児童労働
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素 サプライチェーンマネジメント
人権
103-3 マネジメント手法の評価
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
強制労働
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素 サプライチェーンマネジメント
人権
103-3 マネジメント手法の評価
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
保安慣行
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
先住民の権利
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当なし
人権アセスメント
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素 人権
103-3 マネジメント手法の評価
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 人権
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
地域コミュニティ
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 コミュニティ
103-2 マネジメント手法とその要素 コミュニティ
103-3 マネジメント手法の評価
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 生物多様性
コミュニティ
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 該当なし
サプライヤーの社会面のアセスメント
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 サプライチェーンマネジメント
103-2 マネジメント手法とその要素 サプライチェーンマネジメント
103-3 マネジメント手法の評価
414-1 社会基準により選定した新規サプライヤー サプライチェーンマネジメント
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 サプライチェーンマネジメント
公共政策
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
415-1 政治献金
顧客の安全衛生
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 製品責任
103-2 マネジメント手法とその要素 製品責任
103-3 マネジメント手法の評価 製品責任
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 該当なし
マーケティングとラべリング
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
417-1 製品およびサービスの情報とラべリングに関する要求事項
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例
顧客プライバシー
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 該当なし
社会経済面のコンプライアンス
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
419-1 社会経済分野の法規則違反 該当なし
広報・IR部 広報課, 株式会社ディ・エフ・エフ