サステナビリティ - 戦略的環境経営の推進のページです。
明電グループは、「社長環境方針」のもとに従業員一人ひとりが本業を通して地球環境保全や豊かな社会づくりに貢献するとともに、「社会の持続的成⾧」「企業価値向上」を実現する『サステナビリティ経営』を推進していきます。
明電グループでは「より豊かな未来をひらく」｢お客様の安心と喜びのために｣を企業理念とし、持続可能な社会の実現に向けて、気候変動の緩和及び気候変動への適応、資源の循環、生物多様性の保全を課題として、サステナビリティ経営に取り組み、企業の発展を目指す。
2024年4月1日 改訂
明電グループでは、事業活動における環境負荷低減に向けて、電力インフラ、社会システム、産業電子モビリティ、フィールドエンジニアリングの4つの領域で取り組んでいます。
具体的には、電力インフラでは、「グリーンかつ安全・安定な電力供給の実現」を、社会システムでは、「サステナブルなインフラ構築に貢献」を、産業電子モビリティでは、「最先端技術の実現やモビリティの技術革新に貢献」を、フィールドエンジニアリングでは、「保守サービスで安心・安全な社会の実現」を提供価値としています。
21世紀を生きる企業に課せられた命題を「脱炭素社会」「循環型社会」「自然共生社会」の実現と捉え、その根底に「人財・コミュニケーション」を据えてサステナビリティ経営に取り組んでいます。
明電グループは2050年カーボンニュートラルを目指します。また、中間段階である2030年度の温室効果ガス排出削減目標を上方修正しました。「第二次明電環境ビジョン」として、2030年度までに2019年度比で事業活動に伴う排出（Scope1+2）の30%削減、また製品の使用段階の排出（Scope3カテゴリ11）の15%削減を目指します。なお、この目標はSBT（Science Based Targets）イニシアチブ※1よりパリ協定※2との整合性を認められ、SBT認定を取得しています。
現在、目標のさらなる上方修正に向けて検討を進めています。
特に製品使用段階の排出（Scope3カテゴリ11）の削減に関しては、需要の拡大が想定されるEV関連製品や保守サービスなど、売上あたりの排出量が小さい低炭素な事業の比率を高めていきます。このように事業ポートフォリオを低炭素化することで売上増と排出削減の両立を狙います。
環境ビジョンの実現に向けて中期経営計画ごとに行動計画を策定しており、継続的な改善に取り組んでいます。
「中期経営計画２０２４」の第2年度にあたる2023年度の目標の達成状況は、以下の通りです。
各項目の詳細につきましては、対応するページをご参照ください。
明電グループでは2021年度から4か年の「中期経営計画２０２４」を定め、サステナビリティ経営に取り組んでいます。
特に、2030年度温室効果排出削減目標「第二次明電環境ビジョン」に基づくバックキャストで、今後4か年の温室効果ガス削減目標を策定しています。
2024年度の環境目標は、以下の通りです。廃棄物ゼロエミッションの目標については、基準を最終処分率1.0％以下に変えて取り組みます。
